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お葬式は何日後に行うものなの?通夜・葬儀日程を詳しく解説

お葬式は何日後に行うのかについて

ご家族が亡くなった場合、お葬式をいつ行えばよいか悩んでしまうかもしれません。お葬式の日程を決める際は参列してもらう方々の都合や、葬儀場や火葬場がいつ利用できるかなども考慮する必要があります。また、お葬式の日は友引を避けたいご遺族もおられることでしょう。そこで、この記事では一般的なお通夜・葬儀日程やケースごとの日程調整、日程を決める際の注意点などについて解説します。

 

通夜・葬儀の一般的な日程とは?

通夜・葬儀の一般的な日程とは?

故人の通夜や葬儀をいつ執り行うかは、特別な決まりはなくご遺族が自由に決められます。もちろん地域の慣習や一族に伝わるしきたりがあれば、それに従って構いません。
ただし、多くの参列者を招いてお葬式を執り行いたいとき、葬儀会場の確保状況などにより、日程の調整が必要になってくる場合もあります。

亡くなった日の翌日は通夜、翌々日は葬儀・告別式と進むのが主流

医療機関などで故人を看取った後、多くの場合はその翌日にご自宅または葬儀社の斎場(通夜会館)へ搬送し、通夜式を執り行います。さらに通夜式の次の日は葬儀・告別式を行うのが一般的です。
慌ただしい日程と感じるかもしれませんが、葬儀社に依頼すれば、親族が手分けして斎場や火葬場の予約をするより、スムーズにお葬式の準備が進みます。
医療機関から葬儀社へ電話連絡すれば、ご遺体の搬送、葬儀施設の予約や準備、日程調整や見積り、お葬式の流れまで丁寧に説明してくれるので安心です。
なお、先祖代々のお墓のあるお寺(菩提寺)がある場合、お坊さんにもご家族が亡くなった事実を伝え、読経をあげてもらうようお願いします。

多くの参列者を招く場合の日程調整

お葬式に親戚の他、友人や知人、会社関係者を招きたい場合は、参列者が無理なく参加できる日を選びましょう。一般的に土曜または日曜日が妥当と言えます。
亡くなってからお葬式を行う休日まで日数が空いてしまう場合でも、葬儀社に相談すれば責任をもってご遺体を安置室へ安置し、衛生管理に努めてくれるはずです。

友引の日を避けたいときの日程調整

友引の日を避けて、葬儀・告別式を行う場合があります。葬儀の日が友引にあたる場合、友を連れて行くと連想されるので日程の調整が行われるケースは多いです。
もちろん、このような考え方は迷信ですが、参列者への配慮から葬儀・告別式の日程を遅らせる傾向があります。遅らせるならばスケジュールを1日程度ずらして対応しましょう。また、葬儀施設や火葬施設の一部では、友引の日はお休みとなっている場合があります。
なお、仏滅の日は一般的に不吉な日と言われてますが、仏滅の日に葬儀をしても、故人やご遺族・参列者の方々に禍が降りかかることはないと言われています。

深夜・早朝に亡くなった場合の日程調整

亡くなった時間が深夜または早朝ならば、ご逝去当日の夜に通夜式を、翌日に葬儀・告別式を執り行えます。季節が夏の暑い時期であったり、安置場所が自宅であったりする場合、ご遺体の状態に不安を覚えるかもしれません。そのようなときはお葬式の日程を前倒しして進めても構いません。
葬儀社の中には24時間いつでもお葬式の打ち合わせや準備を行ってくれるところが多く、ご遺族の希望をくんで対応してくれるはずです。日程を前倒ししたい場合は、電話連絡する際にその旨を伝えておきましょう。

新しい葬儀スタイルをとる場合の日程調整

生前の故人やご遺族の希望により、新しい葬儀スタイルでお葬式をしたい場合にも、柔軟な日程の調整が可能です。ご遺族や親戚のみの少人数が参列する家族葬ならば、ご遺族・親戚が希望するお葬式の日を自由に決められます。
また、葬儀・告別式・火葬をまとめて1日で終わらせたいならば一日葬という方法もあります。一日葬では葬儀施設・火葬施設を同日に予約しておく必要があるでしょう。
一日葬を行う場合、葬儀施設・火葬施設が併設されている斎場を選ぶと移動も不要な他、同日に予約しやすいです。また、葬儀社の多くが用意している「一日葬プラン」を利用すれば、日程の調整は担当者が行ってくれるので安心して任せられます。

 

お葬式の日程を決める際の注意点

お葬式の日程を決める際の注意点

お葬式の日程は凶日を避けたり、参列者の都合や斎場の予約を考慮したりして、自由に調整できます。しかし、亡くなってから数時間経過しただけではご遺体の火葬ができないなど、注意すべき点もあります。

火葬が可能になる日は法律で決められている

法律では亡くなった後、24時間を経過しないと原則として埋葬または火葬ができないと明記されています。このような配慮が行われる理由は、故人が蘇生する可能性もわずかながらあるためです。
ただし、亡くなってから24時間が経過すれば問題なくお葬式は可能です。その他、法律でお葬式の日程に関連する規定は見受けられず、各ご家庭の事情に応じてお葬式の日を設定できます。

お葬式は1カ月以上先でも良い?

お葬式の日に有効期限というものはなく、1週間後でも1カ月後でも可能です。ただし、長期間にわたりご遺体を安置すれば、傷んでしまうリスクもあります。
そのため、長期間ご遺体を安置する場合、腐敗の進行を遅らせる何らかの措置が必要です。遺体の安置方法で要望があれば葬儀社に相談しましょう。安置期間が長期になっても大丈夫な方法を案内してくれるはずです。

 

お葬式に関する日程でよくある質問

お葬式に関する日程でよくある質問

お葬式の日を決める場合、なかなか調整が進まない場合も考えられます。そんなときにどんな対応をするべきかや、参列者が無理なく参加するための工夫など、よくある質問について回答しましょう。

お葬式の日程が延期になったら、遺体はいつまで安置可能?

適切な処置をすれば50日程度は可能です。通夜・葬儀・告別式・火葬という流れで故人を見送る場合、一般的に安置期間は2~3日程度となります。

都市部ではお葬式の日程調整が難しい場合もある

東京や神奈川をはじめとした人口の多い首都圏や都市部では利用者が多く、葬儀施設や火葬施設の予約がなかなか取れない状況になるかもしれません。このような場合は葬儀社に相談し、保冷による安置も可能です。約1週間は安心してご遺体を安置できるはずです。

エンバーミングをすれば長期の保管が可能

何らかの理由でお葬式の予定がかなりずれ込んでしまい、安置期間が1週間を超えそうなときは、「エンバーミング」を検討しましょう。
エンバーミングとはご遺体に殺菌・防腐処理を施し、故人の尊厳を守り安置する方法です。ただし、費用として約15万円~25万円がかかります。
また、エンバーミングの普及を図っている一般社団法人「日本遺体衛生保全協会」では、ご遺体の安置は50日以内という基準を設けています。そのため、火葬をしないまま永遠に故人を安置できるわけではありません。

参列者が無理なく葬儀・告別式に参加できる工夫はある?

多くの方が参列できるお葬式の日を決めるとき、亡くなってから日数が空く場合は、葬儀社へ頼んで保冷による安置、またはエンバーミングを行い衛生的な管理が可能です。
しかし、その分だけ安置費用やエンバーミング費用がかかってしまいます。そこで、まずは故人を火葬した後に、参列者が葬儀・告別式でお別れをする「前火葬」という方法を検討してみましょう。
ご遺骨の入った骨壺を祭壇に置いて葬儀が執り行われるので、ご遺体が傷む心配もありません。参列者の都合の良い日に葬儀・告別式を合わせられます。

忌引き休暇の日程はどのように決められている?

いろいろな会社や学校では、家族などの葬儀に参列するために取得できる「忌引き休暇」制度が設けられています。各社によって取り決めが異なるものの、休暇の日数に平日はもちろん土日・祝日も含まれる場合が多いです。一般的な忌引き休暇の日程は下表を参考にしてください。

故人との続柄 忌引き休暇の日程
配偶者 10日間
7日間
5日間
兄弟姉妹・祖父母・配偶者の両親 3日間
孫・おじおば 1日間
配偶者の祖父母・兄弟姉妹 1日間

ただし、忌引き休暇が取れるからといって必ず有給扱いになるとは限りません。ご自分の勤務先がどのように忌引き休暇を規定しているかは、事前に確認しておきましょう。

 

通夜・葬儀の日程は葬儀社の担当者とよく相談を

お葬式にふさわしい日を決めるには、葬儀に関連する施設の空き状況、葬儀後の火葬日の調整、参列者の都合、凶日を避けることなど、さまざまな事情を加味する必要があります。
日程を決めるのもなかなか大変な作業と言えますが、葬儀社の担当者と話し合えば、希望日に利用できるおすすめの葬儀施設・火葬施設を紹介してもらえて、スムーズに予約を行えるはずです。

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