お葬式は土日でも大丈夫？お葬式の日程についてわかりやすく解説

ご家族が亡くなった場合、悲しみつつもお葬式の準備を進めなければいけません。故人を多くの参列者に見送ってもらいたいならば、参列しやすい日程を組む必要があります。お葬式をするならば参列者の都合に合わせ、土曜日や日曜日、祝日のような仕事・学校が休みの日に行いたいものです。

本記事では休日にお葬式をしても問題がないのか、休日にお葬式をするとき確認すべき点について解説します。

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今日亡くなったらいつ葬式になるのか？

ご家族が自宅や病院で亡くなった場合、なるべく早くお葬式の日程を決めて、葬儀内容や参列者数を決めていかなければいけません。

基本的に喪主や遺族だけでお葬式の準備を進めるわけではなく、葬儀社へサポートを依頼することになります。葬儀社の中には24時間365日対応可能なところも多く、亡くなってからすぐに連絡を取れば、担当者が駆けつけてくれるはずです。

 

今日亡くなった場合、通夜は翌日で葬儀は翌々日

故人を看取った後、自宅か葬儀社の斎場いずれかへご遺体を搬送、翌日にお通夜を営むのが一般的です。さらにお通夜の翌日は葬儀・告別式を行います。

ただし、お通夜、葬儀・告別式にはそれぞれ「死亡から〇日後までに行わなければいけない」といった、明確なルールはありません。一方、火葬または埋葬は原則として亡くなってから24時間経過しなければ執り行えない、と法律で決められています。

法律で決められた制約さえ守れば、葬儀日程の決め方は自由で構いません。

お葬式の日程については以下の記事で詳しく解説しております。 お葬式は何日後に行うものなの？通夜・葬儀日程を詳しく解説

 

お葬式が平日だと参列が難しい方々も

亡くなった日の翌日にお通夜を、翌々日に葬儀・告別式を営む場合、平日に執り行うこととなるかもしれません。平日ならば、葬儀場や火葬場の予定も比較的空いており予約はしやすいはずです。

しかし、参列者を多く招きたいならば、喪主や遺族の都合ばかりを考えず、参列者の都合にも配慮して日程を組む必要があります。参列者の中に、会社勤めや学校で勉学に励んでいる方々がいるならば、お葬式が平日だと予定を合わせられない場合もあるでしょう。

 

お葬式は土曜日・日曜日でも行える

お葬式の日程をどのように組むかは喪主や遺族の自由ですが、参列者の都合や葬儀場・火葬場が希望日に使用できるか否かで、柔軟な調整が必要となります。

以降では参列者が無理なく参列できるスケジュールを組むポイント、土日にお葬式をする場合の忌引き休暇の扱いを説明していきます。

 

お葬式が土日なら参列者は無理なく参列できる

多くの参列者の都合に合わせる場合、葬儀・告別式を土曜日や日曜日、祝日にしても構いません。休日や祝日に設定すれば、参列者も安心して故人を見送りに来る機会がつくれます。

お通夜には「〇曜日に営むと不吉なことがある」といった言い伝えはなく、葬儀・告別式と同じく休日・祝日に行えます。お通夜でもたくさんの方々の参列を希望するなら、まずは親族だけで仮通夜を営み、土曜日に本通夜、日曜日に葬儀・告別式を執り行う方法が良いでしょう。参列者は本通夜、葬儀・告別式に無理なく参列でき、故人との最後のひと時を過ごせるはずです。

 

土日に日程を合わせてご遺体を安置できる

亡くなってから1日経てば火葬も埋葬も問題なく実施でき、お葬式を執り行う期限なども存在しません。土日または祝日にお葬式を行うときまでご遺体の安置ができます。一般的に安置期間は2～3日程度です。

ただし、休日にお葬式の日を設定するためにはそれ以上の日数がかかる場合、葬儀社と安置の仕方について相談し保冷措置を行えます。この方法なら約1週間は安心してご遺体の安置が可能です。

なお、夏場で蒸し暑く、ご遺体が傷んでしまう事態を懸念するなら、葬儀・告別式の前に焼骨を済ませる方法も検討しましょう。この方法は「前火葬」と呼ばれ、葬儀・告別式の際は祭壇にお骨の入った骨壺または桐箱をあげ、参列者が焼香する流れとなります。

 

土日にお葬式をする場合の忌引き休暇の日数

忌引き休暇とは、会社の従業員や学校に通う生徒の親族が亡くなった場合、お葬式へ参列するために取得できる休暇です。法律で各事業所や学校に設定が義務付けられてはいないものの、任意で就業規則や就学規則に明記されている場合があります。

各事業所・学校で忌引き休暇を設定していても、休暇を申請したい人から見て故人がどんな存在だったかで、取得日数は異なります。

＜例＞

配偶者の場合	10日
親の場合	5〜10日
兄弟姉妹の場合	1〜3日
祖父母の場合	1〜3日

土日や祝日にお葬式を行う場合でも忌引き休暇の対象です。ただし、休暇中に有給となるか無給となるかは、忌引き休暇を設けている事業所・学校次第となります。

 

土日にお葬式をする場合のよくある質問

お葬式の日を土日や祝日に希望していても、葬儀場・火葬場の営業日や、お坊さんの都合によって調整が必要となるケースもあります。こちらでは土日にお葬式をする場合のよくある質問をご紹介します。

 

葬儀場や火葬場は日曜日に休みとならない？

葬儀場や火葬場は土日・祝日でも利用できます。ただし、年中無休ではなく施設ごとに年末年始の休館期間や定休日が設定されています。また、六曜に関して大安や仏滅では休館しないものの、友引の日を休館日にしているところは多いです。なぜなら友引には「友を引く」という意味があり、お葬式の日としては縁起の悪いイメージが定着しているからと考えられます。

葬儀場や火葬場の予約は葬儀社の方で手配してくれます。しかし、施設の都合で希望日に利用できない場合もあるのは注意点といえます。

一方、故人に関する諸手続きを行う地域の役所ならば、土日や祝日に業務を行わないのが一般的です。ただし、死亡届を出せないと火葬許可証が発行できないため、業務時間外・休館でも受理してもらえる場合があります。

 

土日にお葬式をする場合、お坊さんは忙しい？

お葬式の際、檀家となっていればその寺院のお坊さんに読経をお願いするはずです。しかし、土日や祝日に他の遺族のお葬式で読経をあげたり、法事・法要に招かれたりする可能性があります。そのため、ご家族が亡くなった場合はなるべく早くお坊さんにお伝えし、スケジュールが空いている日を確認しておきましょう。

なお、土日・祝日のお葬式にどうしてもスケジュールが合わない場合、同じ宗派のお坊さんを紹介してくれる場合もあります。お坊さんの都合も考慮し平日にお葬式を変更するか、代理のお坊さんへ読経をお願いするか柔軟に判断しましょう。

 

家族葬でも土日にお葬式をする必要はある？

家族葬は少人数で執り行う葬儀スタイルなので参列者の予定が合わせやすく、必ずしも日程を土日・祝日に設定する必要はないでしょう。

家族葬とは遺族や親戚が参列し、ゆったりと気兼ねなく故人を見送る葬儀方法です。最近では葬儀の費用負担を抑えられ、少人数で執り行えるので新型コロナ感染症の対策となり、非常に需要が高まっています。

ただし、参列する遺族や親戚の多くが就労・就学している場合、やはり休日を利用して葬儀が営まれることになるはずです。

 

土日に葬儀場を利用する際の注意点は？

土日・祝日に葬儀場を利用する喪主や遺族は多く、次のようなトラブルが考えられます。

規模の大きな葬儀場ならば、複数の葬儀・告別式が館内で行われるケースも多いです。そのため、他の葬儀会場の騒音が気になったり、別の会場に誤って入ったりしてしまう可能性があります。

また、葬儀場を1家族だけで利用できても、葬儀終了後、別のご家族が利用する場合は速やかに退出をします。故人との最後のお別れに浸る間もなく、慌ただしい移動が必要となるかもしれません。

 

通夜・葬儀の日程は休日の他、平日も含めてよく検討を

お葬式に参列者を招待する場合、仕事や学業に励む方々、遠方からお越しになる方々へ配慮し、土日・祝日に執り行いたいものです。しかし、参列者ばかりではなく葬儀場や火葬場、お坊さんにも都合があります。日程の調整は葬儀社と相談して決めていくべきですが、やむを得ない理由で平日に執り行う形となる場合も考慮しておきましょう。

葬儀日程については以下の記事で詳しく解説しております。 葬儀日程の決め方や亡くなってからの流れや注意点、友引を避ける理由