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家族葬の費用を抑える5つの方法│相場比較や内訳、一般葬との違い
近年、家族葬が非常に増えています。実際に当社で執り行われる葬儀の多くも家族葬となっています。
しかし、家族葬の特徴を理解せずに葬儀社に言われるままにお葬式を行ってしまうと、一般葬とあまり金額が変わらないこともあり、逆に費用を抑えすぎて寂しいお葬式となってしまい、結果的に後悔することもあります。
本記事では、家族葬において費用を抑えるための5つの方法や、費用の相場・内訳について詳しく解説します。
記事を読むことで家族葬をしっかり理解して、納得のいく費用で後悔のないお葬式を実現しましょう。
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家族葬とは？
家族葬とは、遺族や親しい友人など近親者を中心に参列していただく小規模な葬儀のことです。
明確な定義はありませんが、家族・親戚が中心の10名～20名程度の参列人数の葬儀を家族葬と表現することが多く、ご近所や仕事関係の方は参列しないことが一般的です。
なお、家族葬と一般葬では、葬儀の流れ自体に違いはなく通夜式→葬儀式→火葬という流れで進行します。執り行われる儀式の内容も、基本的に一般葬との違いはありません。
家族葬のメリットの一つに、参列人数の把握がしやすいことがあります。
家族葬は参列していただく方の人数を正確に把握できるため、よりスムーズに葬儀を執り行えます。参列人数が少ないために、返礼品や食事などのおもてなし費用の負担が小さいこともメリットと言えます。
一方、一般葬では参列人数を予測しづらいため、返礼品や食事などに無駄が出るケースもあります。
また、家族葬は少人数であるため、故人や遺族の意向に沿った形式を選びやすく、お別れの時間をゆっくりと過ごしやすいこともメリットと言えるでしょう。
家族葬は前述したようなメリットから選ばれる方が多く、10年ほど前から徐々に増加してきました。新型コロナウイルスの影響もあり、家族葬を選ぶ人の割合はさらに増加傾向にあるとも言えます。
家族葬については以下の記事で詳しく解説しております。
家族葬とは？葬儀の流れや費用、参列者の範囲や会社への対応マナー
また、家族葬の増加に伴い葬儀費用が抑えられていることも、下記の資料から読み取ることができます。
家族葬の費用相場と内訳
家族葬費用を抑える方法を説明する前に、家族葬にかかる費用の内訳について解説します。
それぞれをご理解いただくことで、あなたにとって本当に必要な費用は何か？費用を抑えるためのポイントはどこか？などを把握できるようになるでしょう。
家族葬の費用相場
一般的に家族葬にかかる費用は80万円～110万円と言われていますが、家族葬の費用は地域や葬儀社、そして行う葬儀の内容によって変動します。
また、返礼品や食事、使用する式場、スタッフの人数なども小規模で良いため、一般葬より費用を抑えられる傾向です。
しかし、気を付けなければいけないことは、参列人数が少ないぶん香典収入も少なくなり、結果的に遺族の実質負担が増えることもある点です。
さらに、家族葬でも一般葬でも必要な備品などはあまり変わらないことから、必ずしも一般葬より費用が抑えられるわけではない点にも注意が必要です。
【比較】地域・エリアごとの家族葬の葬儀費相場（※過去3年間の当社実績調べ）
| 地域・エリア | 家族葬の葬儀費用 |
| 関東エリア | 80万円～120万円 |
| 関西エリア | 70万円～100万円 |
| 福岡エリア | 50万円～100万円 |
| 岐阜エリア | 70万円～100万円 |
家族葬の費用の内訳
家族葬の費用は大きく分けて次の3つに分類できます。
※実際には1と2については両方とも葬儀社に支払う費用となりますが、わかりやすく説明するために分けて解説していきます。
＜家族葬の内訳と費用目安＞
| 内訳 | 具体的な項目 | 費用の目安 |
| 1.葬儀社に支払う費用 | 式場利用料、安置費、搬送費、祭壇費、棺や各種備品など | 30万円～70万円 |
| 2.参列者へのおもてなしの費用 | 飲食費、香典返し、会葬御礼など | 5万円～15万円 |
| 3.宗教者へのお礼にかかる費用 | お車代やお膳料を含むお布施など | 10万円～30万円 |
1.葬儀社に支払う費用
1つ目の葬儀社に支払う費用について具体的にご説明します。
これは葬儀社が提供する葬儀の執行に必要なサービスに対する費用です。ひとくくりに葬儀プランまたは祭壇セットプラン料金、祭壇セット一式料金などと表現することが一般的です。
葬儀プランに含まれる代表的な項目は次のようなものが挙げられます。
| ドライアイス・御棺・納棺の儀式・骨壺・位牌・白木祭壇または花祭壇・寝台車(遺体搬送・お迎え)・霊柩車・会葬礼状・手続き・司会進行・弔問者や会葬者の案内・初七日法要や会食の対応・後飾り段など |
※葬儀社やプランによって含まれる内容は異なります。
※火葬料金は各自治体や火葬場によって異なるため、葬儀社のプランには含まれていないことが一般的です。
通常は、前述したようなサービスや備品がセットになった「セットプラン」で提供している葬儀社が多いので、各項目について個別に費用がかかることはあまりありません。ですが、参考までに代表的な項目の費用感を紹介します。
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また、葬儀社によっては式場の使用料が別途必要なところも多く、その相場は数万円～20万円以上と、式場の規模や設備によって大きく異なります。
2.参列者へのおもてなし費用
次に参列者へのおもてなし費用について解説します。
参列者へのおもてなし費用とは、弔問に来ていただいた方にお渡しする返礼品や、お斎(おとき)と呼ばれる食事費用のことです。お斎は、通夜振る舞い・出立ち・精進落としなどと呼ばれ、出されるタイミングや地域によって呼び名が異なります。
返礼品は、通夜の参列者にお渡しする通夜返礼をはじめ、葬儀の参列者にお渡しする会葬御礼、お香典をいただいた方にお渡しする香典返しなどがあります。また、地域によっては初七日法要の後に引き出物を渡す地域もあります。
香典返しは受け取った金額の3割～半額程度の品をお返しするのが相場です。通夜の通夜返礼品や葬儀の会葬品は、500円～1,500円程度の品を参列者全員にお渡しします。
おもてなし費用は参列者の人数によって増減するため、参列者が少ないほどおもてなし費用は抑えられます。
3.宗教者へのお礼にかかる費用
宗教者へのお礼とは、例えば仏式の葬儀の場合にお坊さんに支払うお布施のことです。
神道の場合は御祭祀料、キリスト教の場合は献金とします。
ここでは一般的に多い仏式のお布施で説明します。
お布施は、枕教・通夜・葬儀・火葬場・初七日法要の5つの読経に対して支払うお礼になります。
また、この5つの読経のお礼とは別に戒名料が必要なケースが多いのですが、宗派・寺院によっては全てまとめて「お布施」としている場合もあります。
戒名とは、仏弟子になる証として故人に授けられる名前のことです。
また、宗教者へはこのお布施とともにお車代やお膳料が必要な場合もあります。
一般的に、もともと寺院とお付き合いがある檀家の場合は、葬儀社を通すことなく直接寺院に依頼し、直接お坊さんにお布施をお渡しします。寺院との付き合いがなく葬儀社から紹介を受ける場合も、基本的に遺族から直接お坊さんにお布施をお支払いするパターンが多いようです。
お布施の金額相場は、地域・宗教・宗派・寺院によって大きく変動しますし、授けられる戒名のグレードによっても変わります。全国的には40万円～60万円が相場と言われますが、近年は家族葬など小規模な葬儀の増加に伴い、お布施の相場も下がってきているようです。
家族葬の費用を抑える5つの方法
次に、家族葬の費用を抑える具体的な方法をご紹介していきます。
ここまで家族葬にかかるさまざまな費用の内訳について解説してきましたが、それらを踏まえて、次に紹介する内容をご覧いただき、自分にとって必要なもの、必要でないものをご判断ください。
1.葬儀内容や形式を工夫する
葬儀の内容や形式を工夫することでも家族葬費用を抑えることができます。
いくつか方法がありますのでご紹介します。
宗教者を呼ばない「無宗教形式の葬儀」を行う
昨今は特定の宗教を信仰していない方が増えています。
そのため、今までのようにお坊さんに読経してもらう仏教形式の葬儀ではなく、宗教者を呼ばない無宗教形式にすることで、お布施としてかかる費用を0円にすることが可能です。
お通夜を行わない一日葬を選ぶ
最近は家族葬が増加したため、会社関係の人などの都合に合わせた通夜を行う意義が薄れてきています。
そのため、通夜式を省略して葬儀だけを行う「一日葬」を選ぶ方が非常に増えています。
一日葬で葬儀を行った場合、式場の利用料や参列者へのおもてなし費用などが1日分で良いため、費用を削減することが可能です。
ただし、一日葬だからといって必要な備品やサービスが大きく減るわけではありませんので、単純に費用が半額になるわけではありません。
お通夜も葬儀も行わない直葬を選ぶ
通夜や葬儀といった儀式を行わず、火葬だけを行う葬り方を直葬(ちょくそう)と言います。
費用を最も抑えられる一方で、葬送の儀式を行わないため、遺族の心に後悔や不安が残ることもあります。
直葬はあまりに寂しいという方には、火葬場での読経だけをしていただく火葬式(かそうしき)という方法もあります。直葬よりは寺院費用や多少の備品費用がかかりますが、それでも一般的な葬儀と比べれば大きく費用を抑えることができます。
2.葬祭費補助金制度を利用する
家族葬費用を抑える方法として、葬祭費などの補助金制度があります。
補助金の対象になる費用は主に「葬祭費」と「埋葬料」の2種類があります。
故人が国民健康保険の加入者及び後期高齢医療保険制度の被保険者であった場合、「葬祭費」として5万円前後が支給されます。なお、自治体によって給付額は異なります。
故人が健康保険に加入していた場合は、「埋葬料」として一律5万円が支給されます。
葬祭費の申請には保険証や埋葬許可証の写し、印鑑、振込先の口座番号が確認できるものなどが必要ですが、自治体によって異なりますので市区町村役場に確認すると良いでしょう。
埋葬料の申請先は、勤務先を管轄する協会けんぽ支部です。年金事務所内に出張所が開設されている場合もありますので、確認してみましょう。
3.公営斎場や自宅、菩提寺を使用する
葬儀を行う式場として、公営斎場や自宅、菩提寺の本堂や庫裏などを利用する方法もあります。
この中で最も費用を削減できる可能性が高いのは、自宅で葬儀を行う方法です。
しかし、室内の広さや駐車場、ご近所への配慮など考慮すべきことがたくさんあるため、注意が必要です。
公営斎場や菩提寺の使用も費用を削減できる可能性がありますが、自社式場を有している葬儀社の専用葬儀場の方が安い場合もありますので、しっかりと比較するようにしましょう。
4.複数の葬儀社から見積もりをもらう
複数の葬儀社から見積書をもらう相見積もりも、費用を削減する有効な方法と言えます。
なかには資料請求をするだけで割引があったり、生前相談などで会員制度に入会すると大きな割引が受けられる葬儀社も多くあります。会員制度には、入会金だけを納めれば良い方式の葬儀社と、互助会と呼ばれる積立金方式の葬儀社があります。
注意点としては、ほとんどの葬儀社のセットプランには含まれていない項目が多数あることです。
追加料金が発生する可能性がある点についても、相談時に丁寧に教えてくれる葬儀社が良い葬儀社と言えるでしょう。
また、相見積もりや事前相談は、葬儀費用を抑えられるだけではありません。いざという時に備えていろいろと知っておくことで、精神的な負担も大きく下げてくれます。
5.相続財産から葬儀費用を控除する
葬儀にかかった費用は相続税の控除対象となっています。
葬儀費用そのものを抑えられるわけではありませんが、相続税の支払いが発生する場合は有効な方法と言えるでしょう。詳しくは税理士にご相談ください。
家族葬の費用に関するよくある質問
ここまで、家族葬に関するさまざまなことをご紹介してきました。
最後に家族葬の費用に関する代表的な質問をまとめましたのでご覧ください。
家族葬の葬儀費用は誰が払う？
基本的には、喪主を務める方が支払いをされることが多いのですが、故人の配偶者がご存命で経済的に余裕がある場合は、故人の配偶者が故人の資産などから支払いをするケースも少なくありません。
また、喪主に兄弟がいる場合、お香典という形で助け合って葬儀費用を捻出することもあるでしょう。
葬儀費用の支払うタイミングについては、当日支払う方法と、火葬後数日以内に支払う方法がありますが、多くの葬儀社ではどちらにも対応しています。
家族葬の費用は香典で抑えられる？
家族葬は一般的に参列者が少なく、結果として集まるお香典の金額も多くありません。
そのため、家族葬で葬儀を実施した場合、お香典で葬儀費用全額をまかなえることはほとんどありません。しかし、家族葬や近親者のみであってもお香典を受け取ることで、ある程度葬儀費用の負担を抑えられるでしょう。
家族葬の葬儀費用の支払いは現金のみ？
多くの葬儀社では、葬儀費用の支払い方法として次の方法を用意しています。
- ・現金払い
- ・銀行振込
- ・カード払い
カード払いを希望される場合は、対応していない葬儀社があることと、高額になるケースが多いため限度額に注意が必要です。
費用にこだわり過ぎて後悔することのない家族葬を
本記事では、家族葬の費用を抑える5つの方法を紹介してきました。
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しかし大切なのは、葬儀は大切な方を見送る最後の儀式であることです。
費用を抑えることにこだわり過ぎて、何もかも削減した葬儀にしてしまった場合、喪主や遺族の心に後悔の念が残ってしまうことにもなりかねません。
また、お葬式は突然のことです。大切な方がお亡くなりになれば、急ぎ葬儀社を手配しなければいけません。
当社では皆様に納得して、そして安心して葬儀を執り行っていただけるように、無料の事前相談を承っております。
ご希望の式場またはご自宅などで、経験豊富な葬祭ディレクターが親身に対応させていただきますので、ご遠慮なくお問い合わせください。
